| 労働者の力「07年大統領選挙闘争方針」（案） かけはし2007.4.30号 |
この「案」は「労働者の力」大選（大統領選挙）企画チーム（中央委傘下）が草案を作成し、中央執行委員会と第５回中央委員会の論議を経て総会に最終提出した案です。
１ 「労働者の力」は「反新自由主義・反帝反戦・反資本」の政治闘争の脈絡において、階級的・変革的左派陣営の政治勢力化と、これに基づいて新自由主義支配連合の安定的な再編に風穴を開けることを目標として２００７年の大選の局面を能動的に活用し、積極的に介入する。
（１）「労働者の力」は２００７年の大選の局面で「反新自由主義・反帝反戦・反資本」の政治闘争を本格的に展開する。
（２）「労働者の力」は「反新自由主義・反帝反戦・反資本」の旗じるしの下、これに同意する階級的・変革的左派陣営と共に政治活動を展開し、これを通じて民主労働党・韓国進歩連帯（準）とは区別される「政治」勢力であることを大衆的に刻印させぬく。
（３）「労働者の力」は階級的・変革的左派陣営の政治勢力化に基づき、新自由主義支配連合の安定的な再編に風穴を開ける。
（４）「労働者の力」は２００７年の大選局面において階級的・変革的左派陣営の政治活動を展開することによって労働者階級の政党建設のための主体的な条件を確保する。
――「反新自由主義・反帝反戦・反資本」の政治活動を通して、階級的・変革的左派の政治を大衆的にうち立て、これを通じて大衆意識が急進化できるようにする。
――階級的・変革的左派陣営の共同政治戦線を形成し、政治的連帯の経験を成功的に蓄積していく。
――労働現場・地域・各部門において、階級的・変革的左派陣営の主体の力量を強化・拡大する。
２ 「労働者の力」は２００７年の大選局面において反新自由主義・反帝反戦・反資本の政治闘争に同意する諸勢力と共同の政治戦線を形成する。
（１）「共同の政治戦線」を形成する、ということは、以下の２つのことを意味する。
――階級的・変革的左派陣営が連帯し、共同の政治的内容を持って反新自由主義・反帝反戦・反資本の政治活動を展開するということ。
――全大衆に向けて、階級的・変革的左派陣営の「政治的演壇」をうち立てる、ということだ。
（２）「労働者の力」は共同の政治戦線を通じて以下のような事業を展開する。
――（仮称）「左の場を開こう！ 私が候補だ！ 推進百人委員会」の構成（政治社会団体、地域、部門、現場など）。
――「２００７年反新自由主義・反資本政治宣言」／地域別、部門別、階級階層別、課題別（韓米ＦＴＡ、改憲、南北関係、非正規問題、教育、貧困など）政治宣言ならびに大選闘争の単位構築。
――「反新自由主義・反資本」闘争（選挙、行動）綱領建設運動／闘争綱領資料集の発刊ならびに配布。
――１万人の候補擁立／５億ウォンの基金作り。
――サイバー候補運動、87年（大民主化闘争）の20周年行事、反貧困運動、学生運動など、すでに計画され推進されている運動・行事との結合。
３ 階級的・変革的左派陣営の政治活動の成果に基づき、「左派独自」候補の選出と「民衆競選制」などを含む進歩陣営との選挙連合の推進などを目標とするが、その細部方針は追って決定する。
（１）候補戦術、選挙連合、合法政党としての登録の問題などは、階級的・変革的左派陣営の政治活動の成果に基づいて決定する。
（２）「左派独自候補」の選出、「民衆競選制」を含む選挙連合の推進などを目標とするが、その細部方針は追って決定する。
（３）細部的な方案は「推進百人委員会」で案を用意し、各参加単位別の論議を経て「推進百人委員会」で決定する。
４ このために「労働者の力」は総会傘下に「大選闘争本部」を置く。
（１）「労働者の力」は総会傘下に「大選闘争本部」を置く。
――本部長は総会で選出し、構成は総会で行う。
――大選闘争本部の事業は中央委員会ごとに報告し、主要な選挙戦術は臨時総会を招集して決定する。
（２）大選闘争本部の構成および事業
――構成：大選闘争本部は総会で選出した共同本部長と、その傘下の３委員会（企画・宣伝・広報委員会、地域・職場・財政委員会、政策・部門委員会）で構成する。共同本部長が各委員会の委員長となる。
――事業：大選と関連する主要争点についての政治的立場の発表／「百人推進委員会」の提案／選挙綱領ならびに政治宣言の作成／「私が候補だ」運動の組織／地域別巡回討論会・懇談会などの組織。
――大選闘争本部の事業は「百人推進委員会」が構成されれば、その事業の一部となるようにする。
――具体的な事業計画は「労働者の力」第６回中央委員会に報告し、追認を受ける。
解説
「左派の政治勢力化」の実現のために
候補の選出も含めて共同闘争を展開し「政治的演壇」の形成を
（１）
「労働者の力」の大選方針は、客観情勢と「労働者の力」内部の主体的条件を同時に考慮して決定されなければならない。情勢の要求するところ、または主体的条件の中でどれかひとつだけを絶対化して大選方針を決定するなら力強い執行ができず、大選闘争は座礁するおそれがある。
現状況にあって情勢の求めに忠実であろうとするなら、何よりも左派陣営の共同対応を通して積極的な大選への介入をしなければならない。新自由主義による構造改編の反民衆性があらわらになり、ノ・ムヒョンや政府・与党に対する支持が様変わりしているものの、新自由主義支配連合の中で、大衆の政治的選択はもうひとつの新自由主義勢力に対する支持として形成されているだけだ。
この中にあって民主労働党の政治は改革主義の政治を踏み越えられずにおり、選挙局面で大衆の急進的熱望を形成させられずにいる。このように客観的な情勢だけについて見るとき、左派政治勢力は積極的介入を通じて選挙局面の急進化や差別化を試みなければならない状況だ。
だが「労働者の力」の内部の条件を見ても、状況はなかなかままならない。基本単位の状況、組織の没入度など内部の結集度が高くない状況において、大選闘争を決意できる主体的な条件は極めて不充分だ、というのが事実だ。さらに、他の左派運動陣営もまた、その内部状況は「労働者の力」と大差はないと判断される。
このような状況の中で、「労働者の力」の内部には「労働者の力」の組織方針や、それに伴った展望をめぐって２つの異なった判断が存在する。
第１に、大選闘争に拙速に結合するなら、組織はこれに十分に耐えきれず、組織運動に大きな損失を及ぼすことになるだろう、との判断が存在する。
第２に、今回の大選と総選挙においていかなる政治的実践も組織できなかったなら、もう政治組織としての「労働者の力」は運動力を失うことになるだろうし、韓国社会および民衆運動の再編局面において動力を創出できず死滅していくだろうという相反する評価も存在する。
このような客観情勢と主体条件およびこれによる大選戦術についての間隙が極めて大きい状況の中で、「労働者の力」の決意を確保するための「大選方針とその経路」を最大の課題としてみなすこととなった。
（２）
「労働者の力」は去る19回総会で「組織発展の展望」についての審議を通じて「（特に左派組織間の）２００７年の大選と２００８年の総選挙への対応戦術は党建設と直接、連動させない」と決定した経過がある。このような決定にもかかわらず、２００７年の大選にどう対応するのかは２００８年の労働者階級の政党建設に影響を及ぼさざるをえない。そのため、階級政党の建設と大選戦術の関係について「連動させない」という決定についての解釈の違いが存在している。
19回総会の決定において「連動させない」ということの意味は、大選と党建設が互いに関係のないことだとか、単純に分離して考えるというレベルの意味ではない。この決定は02年の活動家の政治組織建設が大選闘争の過程で座礁した経験から得られた決定だ。つまり、大選や総選挙は「戦術」の問題であり、階級政党の建設は「戦略」の問題であるのに、戦術活動によって戦略的論議（単位）が歪曲されたり、障害とならないようにしなければならない、との意味なのだ。
これは具体的に大選での共同対応を条件として左派のテーブルなど党建設の論議の単位を構成しないという意味であり、逆に党建設の論議を大選の共同活動によって制限したりもしない、という意味だ。さらには、この決定は階級政党の建設という戦略的課題を中心として大選戦術問題を配置させなければならないことを意味する。そうするときにのみ戦略的論議の単位である左派のテーブルが戦術問題によって大きな影響を受けず、状況への対処が可能となるからだ。
それにもかかわらず、大選戦術が階級政党建設といかなる関係の中で配置されるのかは、まだ結論を出してはいない。これはわれわれにとって解答のない問題ではなく、現在のところはその解答を作っていく過程にあるのであって、今回の大選方針は完結的なものではない、いわば「過程としての方針」である理由も、ここにある。
したがってわれわれは左派の共同対応を基礎とした大選への対応過程で大選方針を細部化、具体化していくとともに、この問題もまたあらかじめ規定しておくのではなく、運動の過程の中で具体的に糾明していこうと思う。
（３）
大選方針の目標として、第１に左派の政治勢力化、第２に、これに基づいた新自由主義支配連合の再編の構図に風穴を開けることとした。特にここで重要なのは「左派の政治勢力化」だと言えよう。われわれは大選（そしてそれに続く総選挙の局面）において、左派の政治勢力化を目標としてさまざまな戦術を駆使し、またこの目標に適うように諸戦術を配置するだろう。
これにふさわしく今回の大選方針の趣旨を「左の場を開こう」ということにした。この意味は、左派の活動するスペースを開こうというもので現在、孤立し分散している左派の諸政治勢力を大選時期の共同の政治活動を中心として結集させぬき、左派の政治を大衆的に表現することのできる場を形成し遂げよう、というものだ。
だがこのような原則的な課題について大部分は同意するものの、問題はいかなる契機と動力とによってそのスペースを形成していくのかがカギで、これについて意見が分かれている。
左派の共同対応は、闘争課題や戦線形成を目標として左派の結集を試みなければならないし、大選戦術を直接的な条件とする場合、むしろ左派の結集を困難にするだろうとの意見と、逆に大選の時期だからこそ候補戦術や選挙戦術や選挙の対応を中心に結集しないならば結集は不可能となるか、結集してもさしたる意味がないとの表現が存在し、それぞれの判断には客観的な根拠がある。
このような状況の中で、今回の大選方針は方法論のレベルにおいてこれまでの決定とは思いっきり異なったやり方で、この問題を解決しようとしている。これまでの選挙戦術についての判断の当否は、まずは介入するのか、しないのかの問題を決定し、介入するのであればどのように勢力を結集し、候補をどのように出すのかの問題に圧縮された。だがこれまでの経験についての評価を通してみるとき、単純に「勢力の結集」だけで大選戦術が実現されるのではないという点、特に現在の左派の状態を考慮してみるならば、左派の結集だけででも左の場が開かれるというたやすい状況ではない。何よりも現在重要なのは大選闘争の条件を作っていき、その中で左派の大選運動の動力を形成させぬくことだ。
したがって階級的・変革的左派陣営が大衆に向けた「政治的演壇」を形成することと、反新自由主義・反帝反戦・反資本の政治活動を展開していく「空間」を作り出すことを一義的な課題とするとともに、これを可能にするための計画として大選方針を提出した。これは前に述べた「労働者の力」と左派運動陣営内外の条件を反映したものであり、実際に大選闘争に突入するための過程として今回の方針を整理した。そのために「大選独自候補」、「民衆競選制」を到達すべき「目標」として提示し、具体的な方針レベルの決定は総会まで留保した。
（４）
現在の条件下で左派陣営が大選候補を推挙するのは決して簡単なことではない。大選の時期に独自候補を想定し、候補推挙運動を展開していくことも、民主労働党や諸左派を含む民衆競選を推進することも容易でない条件であることは明らかだ。だが問題は、候補戦術のない大選戦術は大きな意味はない、という点だ。
大選の局面で自らの声を出すということは結局、候補の問題へと集中されるからだ。もちろん大選戦術が候補問題に制限されるのも問題だけれども、候補なしに活動をしていくというのも実体のない思い込みにすぎない。仮にもこれが可能だったとすれば、大選局面に限らず、それは日常の時期にも可能だろうからだ。
したがって大選闘争の過程で候補の問題で闘争の企画や想像力が制限されるのも問題だが、候補を排除した企画もまた想像力を封じ込めるものであることが明らかだ。結局、候補の推挙過程と多様な大選戦術の駆使が互いに配置されるのでなければ、どのようにこれを組織していくのか、相互の結合の中でより大きな爆発力をもたらすことができるのか、それが問題のカギだ。
現条件下で、左派陣営の候補推挙は左派運動の革新の問題を提起している。つまり左派陣営の候補推挙は政治活動の過程を新たに構成することを通じてなされなければならない、という点だ。かつてのように政治組織間の論議を通じて候補を推挙するだとか、組織力量の結集に基づいてなされていた大選闘争の政治的過程を変えなければならない。
左派候補が出るとしても、大衆の政治的熱望をまとめあげていくことができないのであれば、もはやそれ自体として失敗した戦術だと考えなければならないだろう。同様に候補推挙の過程も大衆の政治的影響力と熱望とを凝集させなければならないし、そのような政治活動の過程として候補推挙の条件を形成させなければならない。
われわれは、左の場を開くことと同時に、「私が民衆候補だ」運動を通した１万人の政治宣言と政治実践とを引き出そうとする。この過程でさまざまな事業が提起され、相互の結合がはかられるだろう。02年、民衆競選による左派候補推挙のための１万人の実践団が提示されたのだとすれば、07年は、その反対に進められるだろう。
政治宣言と政治実践に立脚した「私が民衆候補だ」運動というのは、左派的大衆運動を通じて大選の空間での左派の演談を作り出していくだろう。このために「労働者の力」は政治組織と部門別の運動を網羅した（仮称）「左の場を開こう！ 私が民衆候補だ！ 推進百人委員会」を提案し、千人の政治宣言、１万人の候補団の構成へと踏み出そうと考える。またわれわれは、このような活動の結果として左派候補、労働者・民衆の候補が推挙・選出され得るような政治的、運動的基盤を用意していこうと考える。これがまさに今回の大選方針の要諦だ。
（５）
選挙連合は各政治勢力の条件や判断によって政策連合、政治連合、候補連合など、さまざまな形態でなされ得る。われわれは新自由主義支配連合の再編に風穴を開け、左派の政治勢力化という大選方針の目標に符合する形で選挙連合を推進するだろう。それぐらいに、進歩陣営が大選を媒介として政治的、政策的連合の相互の条件を作っていき、現実的に可能な選挙連合の形態を求めていくことは大選闘争において極めて重要な問題だ。また最終的選挙連合のやり方として民衆競選を排除しない。われわれもまた、この過程を作っていくために努力するであろう。だが今日の状況は階級的、進歩的意味の民衆競選が提起され、実践され得る条件ではないと判断する。
何よりも現在、民主労総と民主労働党の内部で語られている進歩陣営の単一候補の選出過程としての「民衆競選」は、いかにもいかがわしい。まず民主労総、全農など大衆組織の執行力を民族主義陣営が強制している現実的条件を考慮してみるならば、彼らの言う民衆競選制は特定政派の候補選出の動員戦略へと転落する可能性が高い。
また民衆競選が民主労働党を前提とした候補選出であるならば、その弊害は一層、大きくならざるをえないだろう。そのために、進歩陣営から乱立する候補を阻もうというのが目標となった民衆競選の信ぴょう性に疑いを持たざるをえない。そうであればこそ今は階級的、進歩的民衆競選の論議が始められる条件を成熟させなければならない。まさにこの論議の出発点には民主労総の政治方針の変更がある。
民主労総だけではなく、進歩陣営内部には民主労働党支持勢力のほかに多様な諸政治勢力が存在している。民衆競選がこのような諸勢力の大選時期における共同対応を目標にしているのであれば、何よりもまず、このような現実を認めることから出発しなければならない。
けれども労働者・民衆運動陣営の現実はそうはならず、代表的な例として、民主労働党に対する排他的な支持という民主労総の政治方針が問題となる。民主労総内にさまざまな進歩勢力が存在するけれども民主労総の政治方針によって政治的進出を抑圧されているからだ。
このような状況にあって、進歩陣営総団結のための民衆競選を語ろうとするのならば、当然にも「先決条件として民主労総の閉鎖的な政治方針を変更」しなければならない。また別の意味で、民主労総が主張している民衆競選が特定政派の動員戦略ではなく最小限の運動的真実を持つためにも、民主労働党に対しての一方的な支持方針を変更しなければならない。そうした後でこそ、民衆競選制をどう進めることができるのか、キチンとした論議を始めることが可能となるだろう。
（６）
今回の大選方針は完成した方針ではない。先に示したように「過程としての方針」であり、左派の演壇を形成するための最小レベルの方針にすぎない。これは候補戦術に対する具体的な態度が決定されておらず、民衆競選制の推進についての細部方案が提出されなかっただけではない。何よりもわれわれが目標としている左派の政治勢力化の具体的なイメージを提出できておらず、階級政党建設と大選戦術との有機的関係について細部的に明らかにできないからだ。
それだけに大選や総選挙をめぐる内外の地平が極めて早い速度で変化しており、この過程で「運動を組織する」という側面から大選方針の現在性をタイムリーに反映しなければならないがゆえに避けられない過程だ。それゆえにこの方針は大選闘争と左派の結集のための最小限の条件を確保するものとして理解しなければならないし、この方針に立脚して政治条件を変化させ、左派の政治の場を形成させぬき、この中で１万の政治勢力ともに大選運動を繰り広げていかなければならないだろう。
われわれは、このような活動の成果を土台として左派の共同対応を形成しぬき、大選の過程で戦術的諸目標を、より具体化していくだろう。したがって今回の総会の決定後、左の場を開き１万の大選候補宣言を現実化するとき、われわれは総会を招集して次の方針を決定するであろう。
われわれが今後、糾明しなければならない内容は以下の通りだ。第１に、大選候補の推挙および選出の問題、第２に、民衆競選を含む選挙連合の問題、第３に、大選に継ぐ総選挙への対応問題などについて決意して踏み出すであろう。
今や「労働者の力」は２００７年の大選闘争に突入する。これが新自由主義の支配秩序に風穴を開けるための最初の砲門となるであろうし、南韓民主運動が一大跳躍をする捨て石にして第１歩となることを信じる。そして同志たちと共に、その力強い第１歩を称えながら、こう叫ぶであろう。
同志たち、一切は開かれている。君の胸に、あなたのひとみに！
同志たち、見えているか？ 左派の力強い気迫が！
聞こえているか？ 同志たちの脈拍が！
感じられるか？ 同志たちの両肩に担われた歴史の息づかいが！
大選闘争は、今ぞ始まり!!
（「労働者の力」第１２３号、07年３月30日付）
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